患者さんを一人にしない!患者さんに”寄り添う”DXをkakariで実現
薬局の「かかりつけ化」を支援するメドピアのサービス【kakari】。
本シリーズでは、実際にkakariを導入されている薬局の事例をご紹介しながら、サービスを検討されている皆さんに役立つ情報を発信していきます。
さて。今回の導入事例は、千葉県内を中心に、各薬局、それぞれの地域の名前を冠した23の保険薬局を展開する、「株式会社マル・コーポレーション」。
熱量あふれる社員の皆さんに、kakariの魅力や活用法について聞いてみました。
>>> 株式会社マル・コーポレーションのインタビュー記事全文は、こちらから!
【今回の導入事例】株式会社マル・コーポレーション
本社所在地:千葉県千葉市中央区新町17番7号
創業:1987年9月
従業員数:232名(薬剤師数107名 医療事務・本社スタッフ125名)※2020年2月現在
地域の皆さまに安心して薬をお渡しできる薬局であることを常に心がけ保険薬局を運営してきた株式会社マル・コーポレーション。
薬をもらわないときでも気軽に立ち寄れて、健康や薬のことをなんでも相談できる「我が家のかかりつけ薬局」を目指しています。
DXや服薬フォロー等の対応への課題解決のためにkakariを導入
「地域に根付いた薬局」を目指す株式会社マル・コーポレーション。ここで働く薬剤師は、「患者さんの頼りになる存在でなければならない」という考えのもと、患者さんに”寄り添う”サービスを提供しています。
そんな株式会社マル・コーポレーションが、kakariを導入した理由は大きく2つありました。
「今後進んでいくオンライン服薬指導やDXへの対応、服薬フォローが義務化されたということが、kakari導入のきっかけです。弊社では元々別の処方せん送信サービスも使っているのですが、kakariは管理画面の使いやすさと、患者さんへの案内の手軽さ、利用開始までのステップの少なさを比較すると、とても使いやすいんです」
そう語るのは、薬剤部次長を務める山崎 匡友さん。
kakariはメインのボタンが2つだけで使い方が分かりやすく、説明も簡単なため、スタッフの“ぜひやってみてほしい”という熱意も患者さんに伝わりやすいのだとか。
「早くkakariをやりたい!」と山崎さんにお願いした社員までいたほど、社内の反応も良好だったそうです。
スタッフの熱量が伝わり、導入3ヵ月で約230名のかかりつけ登録!
株式会社マル・コーポレーションは、導入後わずか3ヶ月で約230名の登録者を獲得。
「これだけ浸透したのは、やっぱりサービスが良いからですよね。しかも患者さんにお金はかからない。患者さんも薬局側も操作が簡単で、従量制ではなくコストが抑えられると、kakariを勧める納得感を得られました」と、千草台ファーマシーの管理薬剤師・相川 哲也先生。
登録者数はもちろんのこと、処方せん送信率も伸長。導入して1ヶ月目で処方せん応需数が前年度と比較して5%増、2ヶ月後には12%増と、kakariを導入して明らかに変化。今では処方せん送信率は約40%まで引き上げられました。
kakariの案内も、患者さんに”寄り添う”ことが大切
株式会社マル・コーポレーションの驚くべき成果の裏側には、患者さんに”寄り添う”ことを大切にしていうからこその取り組みがあります。
「案内した時の反応を記録に残しています。「声掛けした/してない」「登録した/登録してない」「登録は難しそう/登録してくれそう」ほか、「登録してくれそうだけど、操作が難しいから次来た時に教えてあげる」ということまで、ざっくりですがしっかり記録をつけています。そうすると、次回投薬する際、「kakari登録してくれた?」と話もできます。前回患者さんがいらしたときの情報を記録することは、kakariに関わらず薬のお渡しという面でも大切にしています」(相川先生)
kakariを案内するときも、患者さんファースト。
特に、相川先生が勤める「千草台ファーマシー」は、団地の中にあり、高齢者も多い地域。スマホを使うのがそこまで得意ではない患者さんには、kakariの機能をすべて使わせるのではなく、「処方せんを送るだけでも大丈夫だよ」と言って、処方せんの送り方だけ覚えてもらったりなど、患者さんのニーズに寄り添いながらkakariを案内しています。
「千草台ファーマシーのある団地の依頼で講習会をするんです。その講習会のテーマが、「スマートフォンの使い方を学ぼう」なんです。なので、kakariのチラシからQRコードを読み取って、アプリのダウンロードを体験してもらおうかと思っています。その後は、ビデオ通話などアプリメインで使い方に慣れてもらおうと計画しています」(相川先生)
DX化が進む今、高齢者など患者さんのほうが置いてきぼりになっているということも少なくありません。
患者さん一人ひとりの目線に立ちkakariの活用をしている株式会社マル・コーポレーションの取り組みは、学ぶべき点がたくさんありそうです。
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