2018年の入社以来、人事制度の土台づくりに貢献してきた小林 聖子さん。現在、コーポレートデザイン部インターナルサービスグループで、社内コミュニケーションの活性化に取り組んでいます。動画コンテンツを活用した施策の目的や今後の展望、育休取得後の心境の変化について語ります。

組織と事業と人にまつわる情報を動画で制作し、社内プラットフォームで配信

──現在小林さんが担当されているお仕事の内容について教えてください。

社内コミュニケーション施策の担当者として、インナーブランディングを推進しています。具体的に取り組んでいることはふたつ。ひとつは、メドピアグループ全体のキックオフミーティングを含めた社内イベントの企画・運営です。ふたつめは、「MedTube」という社内動画プラットフォームの運営を中心に、コンテンツを通じた社員への情報共有です。

──小林さんが所属している、インターナルサービスグループのミッションは？

組織横断でのコミュニケーション促進です。コロナ禍以前は、シャッフルランチの実施など、リアルなイベントに主軸を置いて施策を行っていましたが、コロナ禍に入ってからは社員の多くがリモートで働くようになり、偶発的なコミュニケーションが生まれづらい状態になりました。また、オンラインでのコミュニケーションが中心だと、中途入社の社員が組織に馴染むまでに時間がかかるといった、オンボーディング上の課題もありました。

こうした背景から、組織横断でのコミュニケーションの促進を強化していく必要性を感じるようになり、動画などを積極活用して社内コミュニケーションの活性化をミッションとして活動しています。

──「MedTube」の運営にはどのようなチーム体制で携わられていますか？

動画の編集作業は私が担当していますが、つぎにどのような動画を制作するかは上司であるグループリーダーと一緒に企画を練り、場合によって部長からもアドバイスを受けながらブラッシュアップしています。

目標にしているのは、1週間に1本の動画更新。「社員同士のコミュニケーションを促進するために、互いを知る」というコンセプトのもと、役員や部長陣に出演してもらい、人となりを知れるような質問に答えてもらう「MeshiPeer Radio」という企画や、「隣の組織やチームの活動内容を知る」という目的で、各組織の戦略や業務内容を共有してナレッジ強化につなげる企画などを進めています。

加えて、新入社員の自己紹介動画も配信しています。この1年でも新卒、中途をあわせて80名ほどの新入社員が入社しているのですが、全員分の動画を制作しました。

仕事に活かせるナレッジを共有する機会をつくり、コミュニケーションを促進

──動画制作の流れについて教えてください。

企画ごとにさまざまです。「こうしたメッセージを動画で配信したい」と経営陣から依頼があった場合は、それに従って撮影や編集を行います。そのほか、私たちが企画したものを各部署や関係者に提案して撮影に至るケースもあります。内容も多岐にわたり、プレゼンテーションのようなものもあれば、インタビュー形式のものもあります。

動画を制作する上でとくに意識しているのは、動画の長さと内容に対する客観的な視点です。

以前は多くの情報を詰め込んで、20～30分の動画に仕上げていました。しかし、忙しい業務の合間に社員がそれだけ長尺の動画を視聴するのは難しいので、現在は1本10分間を上限とし、エッセンスを凝縮した動画発信を心がけています。

また、動画に出演してくれる社員は、話す内容がどうしても当事者の視点に寄りがちです。そのため、前提や過去の文脈を共有していない他部門の社員にとって理解しづらい内容になってしまうケースがあります。そこで、制作にあたって他部門の社員にとっても有意義な内容になっているかを客観的な視点に立って確認し、事前に出演者と調整するように心がけています。

──動画コンテンツの活用以外の施策も含め、社内コミュニケーションの活性化に向けて取り組んだ企画の中で、印象に残っているものはありますか？

リアルでの取り組みになりますが、キックオフミーティングでのアワード受賞者の発表方法を変更したときのことが、印象に残っています。

これまでは成果をあげた人を表彰し全社に共有するだけでした。しかし、2023年4月のキックオフミーティングから受賞につながった取り組み内容をシェアできるような企画をコンテンツの一つとして盛り込むように変更したんです。たとえばセールスの場合、扱うサービスや部署を超えて活用できるナレッジは少なくありません。もともと特定の部署に限定して蓄積されていたナレッジを全社で共有する機会を持つことで、それをきっかけに部門を超えたコミュニケーションの活性化につながればと考えています。

誰もが自分だけのナレッジを持っています。ひとりでも多くの社員からそれを引き出してコンテンツ化し、社内のコミュニケーションの輪を広げていけたらと思っています。

「自分が何者であるか」から「会社のためにどう貢献できるか」へ

──小林さんはいくつかの企業での営業や人事としての経験をもって、2018年2月にメドピアに入社されていますが、メドピアでのこれまでを振り返って印象的な出来事はありますか？

入社当時のメドピアは会社の規模も小さく、これまでに経験してきた会社と比較すると、企業としての体制も未整備な部分が多くありました。そのため、入社後はまず労務担当として人事制度の土台づくりに取り組みました。

とくに印象に残っているのが、東京証券取引所マザーズ市場（現・グロース市場）から第一部（現・プライム市場）への市場変更を見据えていた2019〜2020年ごろのことです。市場変更に向けてコーポレートガバナンスを整えていく必要があり、私も労務担当として、社員のデータベースや勤怠管理システムなど一度に複数の人事管理システムの導入を担当しました。加えて、当時の働き方改革の時流に合わせて人事規程も変更しなければならなかったので、とても大変でした。

とは言え、もともと新しいことに挑戦するのが好きでしたし、そもそも「未整備で課題が山積みの組織で自分の力を発揮したい」という想いを持ってメドピアに入社していることもあったので、苦労しながらもなんとか乗り越えることができました。そういった時期からメドピアに在籍しているので、とにかく私は会社への愛着が深いんですよ。

──小林さんは、2021年5月～2022年6月にかけて産休・育休を取得されていますが、取得前後で仕事に対する考え方やスタンスは変わりましたか？

産休・育休に入る前は、自分のキャリアについて考える場合も、自分の得意領域ややりたいことにこだわっていました。しかし育休取得後は、自分のことよりもメドピアのことに目が向くようになったと思います。

自分が何をしたいか・自分は何ができる人でありたいかよりも、会社がそのときどきで抱えている課題や、経営陣の想いに自分がどう貢献できるかを意識できるようになりましたね。メドピアは私が産休・育休といったライフイベントに直面したときのほか、キャリアに悩んだときにも常に寄り添い、共に歩むべき方向を考えてきてくれました。産休・育休を経て、そんな会社に恩返しがしたいという気持ちが芽生えたことは自分の中でとても大きな変化です。

──育休明けのタイミング直後に「MedTube」の運営担当になったそうですが、苦労はありませんでしたか？

動画に関しては結婚式用のムービーを趣味でつくったことがあった程度。不安はありましたが、グループリーダーや部長が普段から一緒に企画を考えてくださったり、私の意志を尊重してくださっていたので、「とりあえずやってみよう！」という気持ちで挑みました。前向きに取り組めたのは、チームに恵まれたおかげだと思っています。

動画を制作するためには多くの社員の理解が必要ですが、メドピアの社員はみんな、とても協力的です。取材の依頼をすると「どんな方がターゲットですか？」「どのようなメッセージを伝えるといいですか？」と、真剣に考えてくれるのでとても助かっています。こうした環境にも恵まれたおかげで、スムーズに進めることができました。

部門間や事業間でシナジーが生まれる組織をめざして

──メドピアの魅力をどんなところに感じますか？

常に挑戦をさせてくれる環境があるところです。何かやりたいことがあるときに、目的は何か、その目的を実現するためになぜその手段を取るのかをきちんと説明できれば、未経験であったり前例がない場合でも、「やってみなさい」と背中を押してくれます。

また、社員一人ひとりの意志を尊重してくれるところにも魅力を感じています。おかげで、自分の意見をしっかりと伝えられるようになりました。

メドピアはまだまだ成長過程にある企業ですが、創業期から、数や量だけ追い求めるのではなく、MissionやCredoに則って仕事の質も大切にしてきました。代表取締役社長である石見さんの影響だと思いますが、ベンチャー気質と、品の良さのようなものを同時に持ち合わせた企業で、稀有な組織だと感じています。

──今後はどんなことに挑戦していきたいですか？

引き続き、組織横断でのコミュニケーション促進というミッションに沿って企画やコンテンツを提供していきたいです。

メドピアの社員は、機会があれば部署間のコミュニケーションを楽しんでくれるのですが、コロナ禍以降、リモートワークが中心になっていたせいか、まだまだ他部署やチームの情報を積極的に取りに行くようなカルチャーの醸成に至っていません。引き続き、社員が他部署やチームに興味を持てるようにそれぞれのチームやメンバーがより魅力的に映るようなコンテンツ発信に取り組んでいきたいです。

また、「MedTube」の運営を通して、動画は多くの情報を効率的に伝えられるコンテンツだと実感しています。一方、動画だけにこだわるのではなく、コンテンツごとに最適なメディアを見極めたり、ときにはリアルイベントとも連動しながら効果的に情報共有・コミュニケーション促進をしていきたいとも考えているところです。

最終的にめざしているのは、部門や組織を超えたシナジーを生むこと。メドピアはヘルスケア全体を網羅するグループ企業に成長しているため、異なる事業部間で連携できることも増えてきていると思います。ですので、今、インターナルサービスグループが行っているさまざまな社内コミュニケーション施策が、部署間の連携を生み出すきっかけになっていってほしいです。

その結果、異なる部署のメンバー同士が膝を突き合わせながら、「連携してこんなサービスを提供できたら、お客様が喜んでくれそう」といった話し合いができるようになればいいなというイメージを思い描いています。

※ 本記事は2023年8月に別ブログで公開した記事を転載したものです。

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